小室圭さん・年内帰国確定宮内庁からは「どうやって食べていくのですか」の声
いやはや、とんでもないニュースが飛び込んできました。帰国しなくてもいいのに今年、早ければ7月の司法試験後に日本に帰国確定とのデイリー新潮の記事です。新潮が「確定」と書いたことは、ほぼ「帰国確定」なのではないでしょうか。なんで帰国するんだか、ずーーっとＮＹに居ればいいのに。また大騒ぎになりますネ。
7月の司法試験に合格する可能性は高く、結果が出るのは3ヵ月後の10月中。順調にいけば来年の1月には弁護士資格を得る。（デイリー新潮より）
小室Ｋは実際に国際弁護士として働くのではなく、ただNY限定弁護士の資格を取得する為に渡米したようです。
ＮＹで弁護士になって働く気持ちなど更々無く、日本に帰国し日本で眞子さんの持参金でマンションを購入し、眞子さんの貯金と仕事と、眞子さんの為に特別に作って貰った職場での給料と、おそらく奥野法律事務所に戻り、パラリーガルの時よりは良い給料を貰い、都内に住むなら都民の税金で警備して貰いながら、当面結婚生活をする予定なのかもしれません、そういう夢を描いていると言うか・・・
宮内庁も一連の騒動の後、独自に「身体検査」をやった、圭与さんの借金問題、NYでの生活費、学費の出所、宗教、日本で司法試験を受けた場合の合否など。
眞子さん、30才までに結婚したいと、30才に拘っていますが、今どき結婚適齢期の言葉も死語になっている、早く皇室を出て小室Ｋと一緒に結婚生活を送りたい、こういう事のようです。
「国民への説明」ですが、私はもう説明などしなくても結構です、の思いです。
眞子さんと小室K、2人並んで「泣き落とし説明会見」など開かれると、情にもろい国民の何割かは、結婚に賛成する可能性が大きいこと、やっかいなのは、マスコミが「結婚賛成」を垂れ流すだろうと見ています。
ぺんぺん草さんが、週刊朝日のアンケートの詳細を書いています。
1万3057の回答のうち、結婚していいと思うは149人の1.1%。どちらともいえないが159人の1.2%。約98％の人が賛成していないのが現実です。
以下からデイリー新潮より
この「年内帰国情報」について、宮内庁担当記者に聞いてみると、「なるほど、そうなると、このコロナ禍ですから結婚式はなかなか設定しづらいとは思いますが、『年内入籍』が現実味を帯びてきますね。
実は10月というのは眞子さまと小室さんお二人の誕生月で、しかも今年30歳を迎えられるとても大切な時期。眞子さまはかねて“30歳までに結婚を”と周辺に話しておられました。ですから、このタイミングに入籍する可能性は否定できず、そこに司法試験の合格が重なるなら、お二人にとってはこの上ない10月となるわけですね」前出・フォーダム大の関係者は、
「司法試験が終われば基本的には“解放”されますから、最短で7月中に日本に戻っているかもしれません。東京で五輪が開催されていれば、その真っ最中の時期になりますね」
もっとも、お二人には差し当たって、秋篠宮さま、宮内庁長官、そして天皇陛下が「国民への説明」を求められている。説明を省略して入籍とはさすがに行かないだろう。
「そうですね、宮内庁にはお二方の結婚を支援していこうという勢力がほぼいませんから、“本当に結婚できるのか？”という声が上がっていますし、加えて、求められている説明をするにあたって、
“どうやって食べていくのか、それをちゃんと明かすのだろうか”ということが焦点になっているように感じます」（前出・担当記者）宮内庁としても、一連の騒動の後、独自に「身体検査」をやってきたという。
「母親の佳代さんの借金問題や帰依する新興宗教に関することに始まり、1000万円を超えるとされる小室さんのNYでの生活費や学費はどこから出ているのか、日本で司法試験を受けたとして受かる実力があったのか否かということまで、細かく調べたそうです」
その中でも大いに疑問符が付いたのは、
「仮にNY州で資格を得たとして仕事にありつけるのかという点でした。これまでの一時期、授業料以外の生活費については、在籍する法律事務所から“貸与”の形で支援されていたことがあったようですが、それをどんな風に“返済”していくのか。NYに出張っている日系企業から仕事を回すというやり方もないわけではないようですが、小室さんについてしまったイメージを払拭して仕事を依頼する大手企業はそうはないだろうという感触を宮内庁側は持っています。創業者がワンマンでやっているような会社がスポンサーとしてつくならあり得るとは思いますが……」生き馬の目を抜くNYで、お金を稼ぐことは大変厳しく、もとよりそのあたりは小室さんもよくわかった上でチャレンジしているはずだ。
「そうは言っても、結婚の際に支払われるおよそ1億5000万円の支度金なしに生活が成立するのかということに関して、宮内庁は“懸念”しているということでした」今年帰国すれば、何かしら説明の機会があることだろう。
記事出典 デイリー新潮 全文は以下のURL
https://www.dailyshincho.jp/article/2021/03150600/
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